事例紹介
実績
宿泊業・特に温泉旅館の支援に多くの実績を有しています
平成21年
平成22年
平成23年
平成24年
平成25年
平成26年
平成27年
平成28年
平成29年
平成30年
平成31年
■ホテル・旅館業等に関する支援経歴
温泉旅館４社４館
温泉旅館３社４館（内、リニューアル１館）
温泉旅館５社６館（内、新規開業１館・リニューアル１館）
温泉旅館5社７館・ホテル１社３館・日帰り温泉施設1社1施設を継続支援中
旅館業支援 １社１館
旅館業支援 １社１館
旅館業支援 １社１館
旅館業支援 ５社８館
ホテル業支援 １社１館
日帰り温泉施設 1社1施設
旅館業支援 １社１館
ホテル業支援 1社２館
旅館業支援 ２社５館
ホテル業支援 １社２館
日帰り温泉施設 １社１施設
旅館業支援 １社１館
ホテル業支援 １社１館
※依頼業務に着手した年別の数です。一部の事業者は重複しています。
事例紹介
当社の取り組み事例１
稼働率より客単価」の方針で利益額の向上を達成
【以前・・・】
A館（愛知県、温泉旅館、31室、従業員25名）は、じゃらんnetクチコミ「4.7」と人気の宿で平均稼働率74％と高く、数年売上高は240百万円～260百万円で安定していました。しかし、常に館内は多忙な状態で各部から要員追加の希望は絶えません。一方で経常利益は年々低下傾向にあり、金融機関への返済に窮していました。社長は「こんなに忙しいのにどうして儲からないのか・・・」と悩み当社への相談となりました。
【当社との取り組み】
平成26年からアドバイザリー型サポートでの支援に着手しました。まず、数値把握から宿泊者アンケート、口コミ分析、従業員アンケート、OTA担当者へのヒアリング他の調査を行い「業績が安定（高稼働）しているのは安売りの結果」であるとの仮説を立てました。客単価向上策への取り組みが必須との方向性で数値目標と中期アクションプランを策定し、推進しました。〔取り組み内容：リアル代理店ルートの中止、高齢者向けOTAの販売中止、ホームページのリニューアル、付加価値の高いプランの販売、特別室の稼働アップ策への取り組み他〕
【・・・結果】
3年間の取り組みで、売上高は248百万円から258百万円とほぼヨコバイながら客単価は約14千円から16千円へと増加（118％）しました。稼働率は74％から65％に減少しましたが、RevPERは0.8千円改善しました。販売手数料は削減となり、経常利益は1,580千円から11,750千円（743％）と大幅に増加しました。この間、客数が88％となり若干ながら人手不足感は解消しました。当社において引き続き支援中です。
当社の取り組み事例2
インバウンド対策で閑散期の必要稼働数を確保
【以前・・・】
Ｂ館（岐阜県、温泉旅館、27室、従業員10名）は、2015年の売上高111百万円、年間平均稼働率43％、客単価11千円程度で、こうした業績がしばらく続いています。この年も「ふるさと割」がありながら同程度でした。経常利益はプラスになるものの、修繕に資金を回す余裕はなく、従業員に満足する賃金を支払うのも困難な状況です。社長は、売上・利益をなんとかもう少し伸ばす方法をと考え、当社に相談しました。
【当社との取り組み】
2016年から計画作成サポートでの支援に着手しました。まず、数値分析から口コミ分析、従業員アンケート、OTA担当者のヒアリング他の調査を行い「業績を伸ばすには閑散期対策がカギ」であるとの仮説を立てました。冬の閑散期がアジア系インバウンドの繁忙期とも重なるため、インバウンド誘客を柱に数値目標と中期アクションプランを策定しました。その後、アドバイザーとして推進も支援しました。〔取り組み内容：海外OTAとの契約、繁体語ホームページの新設、長期的（半年前）な付加価値の高いプランの販売、インバウンド向けサービスの拡充、海外向けSNS広告他〕
【・・・結果】
2年間の取り組みで、売上高は111百万円から119百万円と6％改善しました。インバウンド客が増えとことに連れ「一泊朝食」客が増え、客単価は500円減少しましたが、年間稼働率が43％から45％と伸びたために売上増となりました。これは台湾・香港に向けたインバウンド対策が奏功したものと社長は評価しています。特に閑散期の１～2月の稼働が以前の1.5倍になりました。当社において引き続き支援中です。
地域の競争相手との差別化策とクチコミ対策でＶ字回復を実現
当社の取り組み事例3
【以前・・・】
C館（三重県、温泉旅館、18室、従業員4名）は、2008年の70百万円から年々売上高が低下し、東日本大震災のあった2010年には45百円、2011年には多少は回復したものの2012年には42百万円となりました。時代のニーズに合わないハードの改修も検討しましたが金融機関から新たな資金調達は困難でした。「打つべき手は打った・・・」と悩む社長でしたが、金融機関担当者の薦めから当社への相談となりました。
【当社との取り組み】
2014年からアドバイザリー型サポートでの支援に着手しました。まず、数値分析から口コミ分析、OTA担当者へのヒアリング他の調査を行い「当館の業績低迷は当館の魅力を前面に出すプロモーションと差別化策の不足」であるとの仮説を立てました。予算をかけずに少ない従業員での実施することを念頭に売上・利益目標と中期アクションプランを策定し、推進しました。〔取り組み内容：既存客へのアプローチ、ホームページのリニューアル（業者の変更）、競合旅館との差別化を意識したオリジナリティある四季のプラン作り、館内掲示物の見直し、提供サービスの見直し他〕
【・・・結果】
2015年の「ふるさと割」のおかげでいきなり58百万円まで業績が戻りましたが、2016年62百万円、2017年65百万円と底堅い回復基調に入りました。要因は新コンセプトに基づき差別化を意識して全プランをリニューアルしたことや館内掲示物やサービスの見直しでOTAのクチコミが「3.8→4.4（5点中）」と上昇したことで「選ばれる旅館」になったことが挙げられると社長は振り返ります。当社において引き続き支援中です。
（OTA＝Online Travel Agentとは、インターネット上で取引を行う旅行会社のこと。じゃらん・楽天トラベルなど。）